体外受精の保険適用とは?条件や治療内容について解説
体外受精が保険適用になり、治療を受けやすくなったと聞いたことはありませんか。
実際、保険適用になった2022年4月以降、患者さまが医療機関の窓口で支払う金額が抑えられ、より不妊治療を始めやすくなったり、より高度な治療を受けやすくなったりしています。
しかし、すべての患者様が保険適用になるわけではなく、年齢や回数の条件を満たさなければなりません。
また、高度医療は保険適用にならないため、こちらにかかる費用は従来通りの自由診療となります。
今回の記事では、保険適用の条件や、保険適用での体外受精の費用負担のイメージ、保険適用にならない高度医療がどのようなものなのかを紹介します。
特に費用面が心配で不妊治療に踏み出せない方は、ぜひご覧ください。
体外受精の保険適用とは
そもそも、体外受精の保険適用がどうしてこんなに注目されているのか知っていますか?
すこし身近な例を使ってみてみましょう。
私たちが風邪をひいたときに医療機関を受診すると、窓口での支払いは3割負担になっています。
これは、風邪に対する治療が保険適用となっているためで、残りの7割は加入している健康保険組合や国民健康保険の場合は自治体が負担しています。
一方で、予防接種や健康診断のように、保険適用になっていない医療行為(自由診療といいます)については窓口での支払いは10割負担です。
そのため、保険適用に比べて自由診療のほうが、窓口での患者様の支払い額が高額になります。
体外受精は、2022年3月までは自由診療でした。
そのため患者さまの窓口での支払いが高額で、なかなか治療に踏み出せない方もいらっしゃいました。
その後、2022年4月から体外受精の一部の治療内容が条件付きで保険適用となり、窓口での患者様の支払いが3割負担となったため、患者さまが治療を始めやすくなりました。
そのため、体外受精の保険適用に関心を持つ人が多くいらっしゃるのです。
その一方で、2022年4月以降から現在まで、保険適用されていない体外受精の治療もあります。
また、体外受精を保険適用で受けるためには条件を満たすことも必要です。
体外受精が保険適用になる条件とは
体外受精を保険適用でおこなうためには、年齢制限と回数制限の条件があります。
体外受精が保険適用になるための年齢制限
治療を開始するときの女性の年齢が43歳未満であることが必須です。
治療の途中で43歳の誕生日を迎える場合でも、治療開始年齢が42歳であれば保険適用で治療を受けることができます。
体外受精が保険適用になるための回数制限
体外受精の回数制限は、年齢によって次のように決められています。
| 治療開始時の女性の年齢 | 治療回数の上限(第一子ごと、胚移植の回数) |
| 39歳まで | 6回まで |
| 40歳~42歳 | 3回まで |
| 43歳から | 0回 |
治療回数は、子ども一人に対してカウントします。
第二子の不妊治療を開始する場合には、これまでの保険適用の回数のカウントはゼロになり、治療開始年齢が39歳までなら6回、40~42歳なら3回保険適用で治療が受けられます。
体外受精はどんな治療が保険適用になるの

体外受精でおこなわれる治療のうち、次のものが保険適用になります。
・採卵
・体外受精
・胚培養
・胚凍結
・胚移植
ただし、保険適用になるのはこれらの治療のうち、国が認めた標準的な治療のみとなります。
標準的な治療に加えて、高度医療(先進医療)をおこなう場合や、書類などの諸経費がかかる場合には、保険適用外で費用負担が発生します。
保険適用にならない体外受精の治療とは
保険適用外(高度医療)の不妊治療は、例えば次のようなものです。
| 子宮内膜受容能検査(ERA) | 受精卵が着床するタイミングを調べる検査です。 |
| 子宮内膜細菌叢検査(EMMA/ALICE) | 子宮の細菌検査です。子宮内が胚移植に適した環境かどうかを調べます。 |
| 慢性子宮内膜炎治療による着床改善 | 子宮で起きている軽い炎症を治療し、妊娠率の向上を目指します。 |
| ZyMot(ザイモート) | 精子にストレスを与えずに良好な精子を選別しやすくなります。 |
| IMSI(イムジー) | 通常の顕微鏡より高倍率の顕微鏡で精子を観察し、奇形や異常がより少ない精子を選別して体外受精にすすめます。 |
| タイムラプス撮像法による受精卵・胚の培養 | 受精卵や胚がより心地よい環境で培養するためにおこないます。 |
| 子宮内膜刺激術(SEET法) | 胚培養に用いた培養液を移植前に子宮に注入し、妊娠率の向上を目指します。 |
| 子宮内膜スクラッチング | 子宮内膜に刺激を与え、妊娠率の向上を目指します。 |
| 子宮鏡下子宮腔内洗浄 | 子宮鏡で子宮を観察しながら子宮を洗浄し、妊娠率の向上を目指します。 |
保険適用で体外受精をおこなった場合の費用負担はどれくらい?
保険適用で体外受精をおこなった場合の費用は、患者さま一人ひとりで異なります。
費用が変化する理由は、おもに次のような要因です。
・採卵で採取できた卵子の数
・培養して凍結までたどり着いた胚の数
・使用するお薬
例えば、卵巣刺激法をおこなって卵子を9個採卵し、凍結胚が2個得られ、その後凍結胚を移植した場合にはそれぞれの月に次のような費用がかかります。
| 採卵した月 | 12万5000円程度 |
| 凍結胚移植した月 | 5万2000円程度 |
それぞれの月にかかる費用の内訳や、条件を変えた体外受精の費用シミュレーションはこちらで詳しく行っていますので、ぜひご覧ください。
体外受精の治療費に助成はあるの?
体外受精の治療では、患者さまのお住いの自治体で助成を行っている場合があります。
助成の範囲は自治体によって異なっているため、患者さまご自身でお住いの自治体にご確認ください。
また、助成ではありませんが、民間の医療保険で不妊治療が給付金の対象になるケースもあるようです。
こちらも患者さまご自身でご加入の民間保険をご確認ください。
おわりに
今回は、体外受精と保険適用をテーマにご紹介しました。
保険適用になる条件や費用のイメージはついたでしょうか。
患者さまによっては保険適用にならなかったり、自由診療の治療を選択したりと、費用負担が大きくなるケースもありますが、自治体の助成や民間の医療保険も活用して費用を抑えられる場合もあります。
体外受精の費用負担について心配やご不明な点がございましたら遠慮なく、よしひろウィメンズクリニックのスタッフにご相談ください。
患者さまの想いに寄り添った治療をご提案させていただきます。