不妊治療では、年齢によって保険適用回数や治療計画の考え方が大きく変わります。特に、39歳以下と40〜42歳では、体外受精・顕微授精の保険適用回数に違いがあるため、「いつ治療を始めるか」は重要なポイントです。

また、年齢による違いは制度面だけではありません。妊娠率や卵子の状態、治療にかけられる時間にも変化があるため、それぞれに合った治療戦略を考える必要があります。

本記事では、39歳以下と40〜42歳で異なる保険適用回数のルールや、年齢ごとの治療計画の立て方についてわかりやすく解説します。

39歳以下と40～42歳で異なる「保険適用回数」とは 

保険適用回数の基本ルール

現在の不妊治療では、体外受精・顕微授精に保険適用があります。ただし、誰でも無制限に保険診療を受けられるわけではなく、女性の年齢によって回数制限が設けられています。

保険適用の対象となるのは、原則として治療開始時点で女性が43歳未満の場合です。また、回数上限は「初めて治療を開始した年齢」によって決まります。

なお、ここでいう「1回」は、単純に採卵1回を指すわけではありません。一般的には、採卵後に得られた胚を用いた胚移植までを含めて1回としてカウントされます。

制度を正しく理解しておくことで、将来の治療計画も立てやすくなります。

39歳以下は最大6回まで保険適用

初めて体外受精・顕微授精を開始した時点で39歳以下の場合、保険適用は最大6回まで認められています。

6回という回数は、40歳以降と比べると比較的余裕があります。そのため、採卵方法や移植スケジュールを調整しながら進めやすいケースもあります。

また、複数の受精卵を凍結保存できれば、1回の採卵から複数回の移植につなげられる場合もあります。

ただし、「39歳以下だから急がなくてもよい」という意味ではありません。卵子の状態は年齢とともに変化するため、妊活期間が長い場合や不安がある場合は、早めに専門医へ相談することが大切です。

40～42歳は最大3回まで保険適用

40〜42歳で治療を開始した場合、保険適用回数は最大3回までとなります。

39歳以下と比較すると回数が半分になるため、限られた回数の中でどのように治療を進めるかが重要になります。

例えば、タイミング法や人工授精を長期間続けるよりも、早めに体外受精へ進む選択肢が検討されることもあります。

また、採卵ごとの卵子数や受精率、胚盤胞到達率などには個人差があるため、年齢だけで一律に判断されるわけではありません。医師と相談しながら、自分に合った方法を考えていくことが重要です。

年齢は「治療開始時」で判定される

保険適用回数を決める年齢は、「初めて治療を開始した時点」の年齢です。

例えば、39歳で体外受精を開始した場合、その後40歳になっても最大6回まで保険適用の対象となります。

一方で、40歳になってから開始すると、上限は3回になります。

そのため、「もう少し様子を見よう」と受診を先延ばしにした結果、制度上の条件が変わってしまうケースもあります。不妊治療を検討している場合は、早めに情報収集や受診を行うことが大切です。

なぜ39歳と40歳で治療回数が変わるのか

39歳と40歳、たった1年の違いですが、助成回数は大きく変わります。不妊治療では年齢が重視されることもありますが、どのような違いで治療回数が変わるのかを詳しく解説します。

妊娠率・流産率は年齢とともに変化する

不妊治療で年齢が重視される理由のひとつが、妊娠率や流産率の変化です。

一般的に、女性の年齢が上がるにつれて卵子の数や質は変化し、妊娠率は徐々に低下するとされています。また、染色体異常のリスク増加などにより、流産率が上昇する傾向もあります。そのため、同じ治療内容でも年齢によって結果が異なる場合があるというのが不妊治療においてスタンダードな考え方です。

ただし、妊娠のしやすさには個人差があります。40代でも妊娠・出産に至るケースはあり、逆に若年でも不妊原因が見つかることもあります。年齢だけで可能性を決めつけないことも大切です。

40代では「時間」を意識した治療が重要

40〜42歳では、治療に使える時間を意識することが重要になります。

卵巣機能は年齢とともに変化するため、「半年後」「1年後」に状況が変わる可能性もあります。そのため、検査や一般不妊治療を長期間続けるのではなく、必要に応じて次のステップを検討するケースもあります。

もちろん、どの段階で体外受精へ進むかは個人差があります。しかし、「今の方法をいつまで続けるか」を定期的に見直しながら進めることは大切です。

39歳以下でも早めの相談が推奨されるケース

39歳以下でも、早めに不妊専門クリニックへ相談した方がよいケースがあります。

例えば、以下のような場合です。

• AMHが低いと指摘された
• 月経不順がある
• 子宮内膜症がある
• 男性不妊の可能性がある
• 妊活期間が長い
• 次子の不妊で悩んでいる

年齢だけで判断せず、現在の身体状況を確認することが、適切な治療計画につながります。

年齢に限らず助成回数だけで治療方針を決めないことも大切

妊娠しやすさには個人差がある

不妊治療では年齢が重要な要素になりますが、それだけで妊娠の可能性が決まるわけではありません。AMH、卵管の状態、子宮環境、精液所見、既往歴など、さまざまな要因が関係します。

そのため、「40代だから難しい」「30代だから大丈夫」と単純に考えず、検査結果を踏まえて総合的に判断することが大切です。

経済面・仕事・メンタル面も考慮する

不妊治療では、医療面だけでなく生活面の負担も考慮する必要があります。通院頻度、仕事との両立、治療費、精神的ストレスなどは人によって大きく異なります。

また、パートナーとの温度差に悩むケースもあります。「制度上何回できるか」だけでなく、自分たちがどのように治療と向き合いたいかを話し合うことも大切です。

セカンドオピニオンを活用する選択肢

治療方針に迷った場合は、セカンドオピニオンを活用する方法もあります。クリニックによって治療方針や考え方が異なることもあるため、別の医師の意見を聞くことで納得感につながる場合があります。

転院を検討するケースも珍しくありません。自分たちが安心して治療を続けられる環境を選ぶことも重要です。

よしひろウィメンズクリニックにはセカンドオピニオンを受けに来られる患者様も大勢おられます。治療方針に迷う際は、体外治療を専門に扱う当院へご相談くださいませ。

まとめ｜年齢ごとの制度を理解し、自分に合った治療計画を

39歳以下と40〜42歳では、体外受精・顕微授精の保険適用回数に違いがあります。また、妊娠率や治療戦略にも年齢による変化があります。

一方で、不妊治療は年齢だけで決まるものではありません。身体の状態やライフプラン、仕事や経済状況などを含めて、自分たちに合った治療計画を考えることが大切です。

「もっと早く相談しておけばよかった」と後悔しないためにも、不安や疑問がある場合は早めに専門医へ相談してみましょう。