体外受精で保険適用になる条件とは？治療費についても詳しく解説
体外受精が保険適用で受けられるようになりましたが、そのためには2つの条件があります。
つまり患者さまによっては保険適用にならず自由診療での不妊治療となり、保険適用に比べて窓口での費用負担が大きくなる場合もあるのです。
自分が保険適用で治療が受けられるのか、また、保険適用、自由診療での治療費はどのくらいになるのか不安ですよね。
この記事では、体外受精が保険適用になるための条件と、体外受精の費用の概算についてご紹介します。
体外受精を始める時期にお悩みの方、体外受精の費用が不安な方に特におすすめの内容です。
ぜひご覧ください。
体外受精で保険適用にならないケースもある
体外受精を保険適用でうけるためには、以下の2つの条件をクリアしなければなりません。
・年齢制限
・回数制限
それぞれの条件について詳しくみていきましょう。
体外受精で保険適用になる条件①年齢制限
体外受精を保険適用で受けるためには、次のような条件があります。
「治療開始時において女性の年齢が43歳未満であること」
つまり、42歳までは体外受精を保険適用でうけるための条件がクリアとなります。
体外受精の治療中に誕生日が来たら？
体外受精の治療中に、誕生日を迎える方もいるでしょう。
治療開始時に42歳で、治療中に誕生日を迎えて43歳になった場合は、保険適用になるのでしょうか。
先ほど確認した保険適用の年齢制限の条件では、「治療開始時において女性の年齢が43歳未満であること」とありました。
つまり治療を始めるときに42歳であれば、治療中にお誕生日を迎えて43歳になっても、うけている途中の治療については保険適用になります。
その後、43歳になってから再び体外受精をうける場合には、それ以降の治療は保険適用外となり、自由診療での治療となります。
体外受精が保険適用になるために、男性の年齢は関係あるの？
2026年7月現在、体外受精が保険適用になるための条件で、男性の年齢については決められていません。
つまり女性が治療開始時に42歳以下であれば、男性は何歳であっても保険適用で治療をうけることができます。
体外受精で保険適用になる条件②回数制限
体外受精を保険適用でうけるための2つ目の条件が、回数制限です。
回数制限については、年齢ごとに次のように決められています。
| 治療を始めたときの女性の年齢 | 回数制限 |
| 39歳まで | 6回 |
| 40～42歳 | 3回 |
こちらの回数については、胚移植をおこなった段階で1回と数えます。
つまり採卵をおこなっても卵子を採取できなかった場合には、回数制限の1回には数えません。
一方で、以前採卵して凍結保存しておいた胚を移植する場合には、新たな採卵をおこなってなくても1回とカウントされます。
第二子以降の体外授精では回数制限がゼロにもどる
回数制限は子ども1人ごとに決められており、第二子、第三子の体外受精をおこなう場合には、回数制限はゼロからスタートします。
例えば、38歳で第一子の不妊治療をおこない、41歳で第二子の不妊治療をうける方は、第一子の体外受精で6回、第二子の体外受精で3回保険適用になります。
保険適用と自由診療、体外受精の治療費の目安は？
ここまで、保険適用で体外受精をうけるための条件をみてきましたが、実際に保険適用で治療を開始するとどれくらいかかるのでしょうか。
また、保険適用の条件が合わず、自由診療で体外受精をおこなう場合には、どの程度の費用になるのでしょうか。
ここからは、保険適用、自由診療で体外受精をおこなった場合の治療費の目安を簡単にご紹介します。
なお、費用について詳しく知りたい方は、こちらのページもご覧ください。
体外受精で大きく費用がかかるのは、採卵をする月と凍結胚移植をする月です。
このうち採卵については、卵巣刺激をどのようにおこなうか、採卵で何個の卵子が採取できたか、採取した卵子のうち何個が胚盤胞まで成長し凍結できたかによって費用が変わってきます。
今回は、刺激法で卵巣刺激をおこなった後、9個の卵子を採取、培養し、2個の凍結胚が得られた場合で費用のシミュレーションをしてみましょう。
| 治療 | 保険適用 | 自由診療 |
|---|---|---|
| 採卵する月 | 約12万5000円 | 約42万円 |
| 凍結胚移植する月 | 約5万2000円 | 約16万円 |
このように保険適用と自由診療では、患者さまの費用負担は大きく異なっています。
治療開始時期については患者様のライフスタイルによってさまざまです。
ただ、このように保険適用と自由診療で費用負担が大きく変わること、保険適用には年齢制限があること、また、体外受精の治療成績も早めに治療を始めたほうが成績がよいことから、治療開始時期については慎重に検討することも大切です。
体外受精の治療成績については、こちらの記事もご覧ください。
体外受精の治療費、助成はあるの？
先ほどみたように、費用負担が大きい体外受精ですが、自治体によっては助成が受けられるケースがあります。
お住まいの都道府県や市区町村によってさまざまな助成がありますので、自治体に確認することをおすすめします。
また、助成ではありませんが、皆さんが加入している社会保険（健康保険）には、「高額医療費制度」という制度があります。
こちらは、医療機関や薬局の窓口で支払った金額が、月のはじめから終わりまでに上限額を超えた場合に、超えた金額を支給する制度です。
マイナンバーカードを保険証として利用することで、上限額を超えると自動的に窓口での支払いが不要になるので、ぜひマイナンバーカードを利用してくださいね。
また、民間の医療保険でも、不妊治療に対して給付金が受け取れるものもあります。
ご加入の医療保険をお確かめください。
体外受精が保険適用になる条件を知って治療をうけましょう
今回は、体外受精が保険適用になる条件についてご紹介しました。
体外受精が保険適用になるためには、年齢制限と回数制限をクリアしなければなりません。
特に年齢制限については「条件を知らないうちに保険適用から外れてしまった…」とならないよう、治療の開始時期については慎重に検討することが大切です。
よしひろウィメンズクリニックでは患者さまに寄り添うことをモットーに診療をおこなっております。
不妊治療の内容のことだけでなく、患者さまお一人お一人の価値観やライフスタイル、費用への不安などにも耳を傾けながら、治療方針を決めてまいります。
お悩みの方は、ぜひよしひろウィメンズクリニックにご相談ください。