不妊治療は体外受精(IVF)を含め2022年に保険適用になったことで経済的な負担が軽減されました。とはいえ、「不妊治療はお金がかかる」「金銭面に不安があり治療を続けられるか不安」こんなお悩みをよく耳にします。

そこでこの記事では体外受精(IVF)の費用や、保険適用の範囲、助成制度、高額医療費用について2026年度最新版の体外受精(IVF)の費用を解説します。

体外受精(IVF)は2022年4月より保険適用に

体外受精(IVF)を含む不妊治療は、2022年4月から健康保険の対象となりました。

これにより、自己負担額は3割に軽減され、これまで不妊治療をしていた人にとっては経済的な負担が大きく軽減されることになります。

そして、新たに不妊治療を始めようとしている人にとっても、不妊治療に対するハードルが低くなり治療を受けやすくなったのです。

ただし、体外受精(IVF)においてもすべてのケースで保険が使えるわけではありません。体外受精(IVF)や顕微授精(ICSI)では移植に対して年齢と回数に条件が定められているため注意が必要です。

保険適用の条件

体外受精(IVF)や顕微授精(ICSI)を行う場合、保険適用になるには年齢と治療回数それぞれの以下の要件を満たす必要があります。

治療開始時の助成の年齢	治療回数
40歳未満	1子につき最大6回まで
40歳以上43歳未満	1子につき最大3回まで

年齢のカウントは治療を開始した日でカウントします。そのため、4月の治療開始時に39歳で、治療中の8月に40歳を迎える場合でも「39歳」として最大6回まで保険適用を受けることが可能です。

なお、2022年4月以前から不妊治療を行っている場合も、2022年4月以降は保険診療の条件に沿って保険適用が可能です。上限回数は通算ではなく保険適用分からのカウントです。

参考：令和4年4月から、不妊治療が保険適用されています。｜厚生労働省

体外受精(IVF)の「1回」はどのようにカウントする？

体外受精(IVF)での保険適用の1回とは、胚移植を1回行った時点でカウントされます。

例えば、採卵や受精、凍結をして移植に有効な胚が得られず、移植ができなかった場合は1回にカウントされません。そのため、再度採卵から凍結までの治療費は保険適用となります。

一方で、1回の採卵で複数個の胚を凍結できたものの1回の移植が陰性で、次回の治療でまた移植をした場合は合計で2回とカウントします。あくまでも移植した回数を「治療回数」としてカウントするため注意が必要です。

また、治療後に妊娠判定が陽性でそのまま順調に出産に至った場合はそれまでの回数はリセットされます。次子の治療を開始する場合は、治療開始時の年齢が基準となり再度保険適用の枠が利用できます。

体外受精(IVF)の自費診療の対象は？

体外受精(IVF)は2022年4月から保険適用が広がりましたが、すべての治療が保険適用になるわけではなく、一部の治療は自費診療の対象です。

体外受精(IVF)で自費診療になるよくあるケースは以下の場合です。

• 保険適用の年齢と回数を超えた場合
• 保険適用外の検査・技術を行う場合
• 自由度の高い治療を選択した場合

保険適用外になる検査や技術はERA検査やEMMA/ALICE、タイムラプスなどです。当院では以下の検査・治療を自費診療にて行っています。

• 子宮鏡下子宮腔内洗浄＋子宮内膜スクラッチング
• 慢性子宮内膜炎検査（CD138）
• ERA（子宮内膜受容能）検査
• ERA（子宮内膜受容能）・EMMA/ALICE（子宮内膜細菌叢）検査
• SEET法
• ZyMōt（ザイモート）

【保険・自費】体外受精(IVF)の費用・支払いシミュレーション

体外受精(IVF)の場合の保険適用価格は以下の通りです。これは全国一律でクリニックによる差はありません。

体外受精(IVF)の保険適用価格
採卵基本料	9,600円
0個	9,600円（採卵基本料のみ）
1個	7,200円（合計16,800円）
2～5個	10,800円（合計20,400円）
6～9個	16,500円（合計26,100円）
10個以上	21,600円（合計31,200円）
媒精（ふりかけ・個数制限なし）	9,600円

このほかにも胚盤胞培養や胚凍結、胚移植に対しても保険が適用されます。詳しい費用は当院HPでご確認ください。

保険適用価格｜よしひろウィメンズクリニック

ここからは当院のケースをもとに保険診療と自費診療の治療費の支払いシミュレーションをご紹介します。

ケース①：保険診療｜高刺激で9個採卵し胚を2個凍結した場合

• スタート日：9,000～18,000円
• 診察（1～4回）：約3,500～8,000円／回
• 採卵（9個）：26,100円
• 採卵後1回目の診察：体外受精 9,600円＋培養6～9個 25,200円＋診察費
• 採卵後2回目の診察：胚盤胞培養6～9個 7,500円＋胚凍結2個 21,000円 ※

合計：約12万5,000円（税込）

※凍結が確認できた場合に発生する費用：タイムラプス代：20,000円

ケース②：自費診療｜低刺激で採卵し胚を1個凍結した場合

• スタート日：約10,000～30,000円
• 診察（1～4回）：約10,000～30,000円／回
• 採卵＋培養：280,000円
• 採卵後診察：21,000円×1個（胚凍結）

合計：約36万円（税込）

※これらの費用は参考価格です。診察の回数や検査内容、使用する薬、採卵数・培養数、使用する技術によって最終的な費用は異なります。費用に関してご不明点がございましたら、その都度ご質問ください。

それぞれの個別の費用については、当院HPの料金表をご確認ください

料金一覧｜よしひろウィメンズクリニック

地方自治体の不妊治療の助成金制度も活用

お住まいの自治体によっては、独自で不妊治療費用の助成を行っているところもあります。各自治体で助成金制度が利用できる条件が異なるため、お住まいの自治体のホームページをご確認ください。

なお、当院は東京都特定不妊治療（先進医療）助成金事業の指定医療機関です。回数制限や年齢制限は保険適用と同じで、当院で行った先進医療費の約70％が助成金として戻ってきます。

当院が認可されている先進医療は以下の6つです。

1. タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養
2. IMSI ( イムジー ) ※
3. 子宮内膜受容能検査（ ERA ）
4. 子宮内膜細菌叢検査（ EMMA/ALICE ）
5. 子宮内膜刺激術（ SEET法 ）
6. ZyMōt ( ザイモート ) ※

厚生労働省の認定日は2025年3月1日、※ は2025年4月1日です。

高額療養費制度について

不妊治療にかかる費用負担を軽減させる方法として、保険診療や助成金のほかに「高額療養費制度」を利用できる場合があります。

高額療養費制度とは、保険適用の診療を行い患者様が支払った医療費の1か月の自己負担（1日から月末まで）が一定額を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。

公的医療保険に加入しているすべての方が対象で、年齢と所得に応じた自己負担限度額が設定されています。

不妊治療は、患者様にとって身体的・精神的・経済的に負担が大きい治療です。高額療養費制度もあわせて活用することで経済的な負担が軽減される可能性があるため、お住まいの自治体に確認しましょう。

まとめ

体外受精(IVF)は2022年4月より保険適用となったことで患者様の経済的負担が軽減されました。しかし、それでも治療を続けていくとなると金銭面で不安になることもあるかもしれません。体外受精(IVF)を経済的な理由で断念しなくても済むように、しっかりと費用感を確認しておくことが大切です。助成金や高額療養費制度などを上手に活用してみてくださいね。