不妊治療を受けたいと考えたときに、不安な気持ちも同時にわきませんか。

治療を受けて妊娠が成立するのかはもちろん心配ですが、同時に費用はどれくらいかかるのだろうという疑問もありますよね。

この記事では、保険適用の不妊治療を当院で受けた場合の費用のイメージをお伝えします。

さらに不妊治療を受ける際に活用できる可能性のある助成金や高額療養費制度についても解説するので、これから不妊治療を受けたいと考えているかたはぜひ参考にしてくださいね。

不妊治療が保険適用になるための条件は

保険適用で不妊治療を受けるためには、2つの制限があります。

それが【年齢制限】と【回数制限】です。まずはその2つの制限についてみていきましょう。

【年齢制限】

女性の治療開始年齢が43歳未満でなければなりません。

この条件のポイントは、治療開始のときの年齢と定められていること。

治療開始時に42歳であれば、治療中に誕生日を迎えて43歳になっても保険適用でその周期の治療を受け続けることができます。

【回数制限】

治療開始時の女性の年齢によって、保険適用で治療を受けられる回数が決まっています。

・40歳未満の場合は通算6回まで保険適用

・40歳以上43歳未満の場合は通算3回まで保険適用

ただし回数制限は子どもごとに課せられる制限です。

第一子の不妊治療で6回保険診療を受けたとしても、第二子の治療開始が40歳未満であればまた6回保険適用で治療を受けることができます。

以上の2つの条件を満たせば、保険適用で不妊治療を受けることが可能です。

ここからは、具体的に不妊治療の内容と費用のイメージについてみていきましょう。

保険適用のタイミング法の費用は？

タイミング法とは、医師がさまざまな検査を通して女性の排卵日を予想し、妊娠が成立しやすい日を助言する治療法です。

医師のアドバイスをもとに、よいタイミングでパートナーと性交を行い、妊娠の成立を目指します。

費用は1周期当たり数千円～2万円程度です。

ただし、診察の回数や検査内容、使うお薬によって費用は前後します。

保険適用の人工授精の費用は？

人工授精は、医師が予測した排卵日前後に、男性から採取した精子を女性の体内に注入する治療法です。

精子を注入する際は、医師がカテーテルという細い管を使って女性の体内に注入します。タイミング法に比べてより確実に精子を子宮に届けることができます。

費用は1周期あたり数千円～3万円程度です。

ただし、診察の回数や検査内容、使うお薬によって費用は前後します。

保険適用になった体外受精の費用は？

体外受精では、女性から採取した卵子に男性から採取した精子を体の外（シャーレというガラスのお皿のなか）でふりかけて、受精させます。

この受精卵を女性の子宮に戻すことで、妊娠成立を目指す治療法です。

体外受精や次にお話しする顕微授精では、採卵や受精卵の管理などが必要になるため、タイミング法や人工授精に比べて費用が高額になってきます。

例として、採卵で6～9個の卵子が得られ、体外受精で2～5個の受精卵ができた場合のモデルケースを見てみましょう。

採卵にかかる費用（6～9個）	26,100円
体外受精にかかる費用	9,600円
受精卵の管理にかかる費用（6～9個）	25,200円
胚盤胞加算（2～5個）	6,000円
胚盤胞凍結にかかる費用（2～5個）	21,000円
凍結胚移植にかかる費用	36,000円
合計	123,900円

当院での体外受精・胚移植では、一連の流れで15万円～25万円程度の治療費がかかる患者様が多い印象です。

参考価格となるため大幅な変更が生じることもありますが、費用の差は、診察の回数、検査内容、使用するお薬だけでなく、採卵で得られた卵子の数や、受精卵の数、追加技術等でも生じてきます。

体外受精についてより詳しく治療について知りたい場合は、こちらの記事もおすすめです。

関連記事：体外受精（IVF）のスケジュールは？採卵・移植などの治療の流れを解説！

保険適用になった顕微授精の費用は？

顕微授精とは、男性から採取した精子のうち元気な1匹を選別し、その精子を女性から採取した卵子に直接注入して受精させる治療法です。

体外受精と顕微授精では、体の外で卵子と精子を受精させる点は同じですが、顕微授精では精子を選び・卵子に注入する技術を行っている点から、実施した個数によって費用が加算されます。

例として、採卵で6～9個の卵子が得られ、顕微授精で2～5個の受精卵ができた場合のモデルケースを見てみましょう。

採卵にかかる費用（6～9個）	26,100円
顕微授精にかかる費用（6～9個）	27,000円
受精卵の管理にかかる費用（6～9個）	25,200円
胚盤胞加算（2～5個）	6,000円
胚盤胞凍結にかかる費用（2～5個）	21,000円
凍結胚移植にかかる費用	36,000円
合計	141,300円

当院での顕微授精でも同様に、一連の流れで15万円～25万円程度の治療費がかかる患者様が多い印象です。

体外受精と同じく参考価格となるため大幅な変更が生じることもありますが、診察の回数、検査内容、使用するお薬だけでなく、採卵で得られた卵子の数や、受精卵の数、追加技術等でも費用が変わってきます。

費用が上がったら高額療養費制度も活用できる

ここまでのお話を読んで、保険適用での不妊治療の費用のイメージはつかめたでしょうか。想像よりも費用が高いと感じたかもしれませんね。

費用が高いと感じたあなたの助けになるのが、【高額療養費制度】です。

不妊治療だけでなく、保険適用で医療を受けた場合には費用負担を軽くする方法として高額医療費制度というものがあります。

高額医療費制度とは、1か月間で医療機関や薬局で支払った金額が、一定の上限額を超えた場合に、超えた分の金額を支給する制度です。

以前はこの制度を利用しようとすると、加入している医療保険への書類での申請が必要でしたが、現在はマイナンバーカードを保険証として利用することで、申請不要で支払いが免除されるようになりました。

1点だけ気を付けてほしいのが、医療機関や薬局でマイナンバーカードをカードリーダーにかざしたときに高額療養費の情報提供について同意するかを確認する画面が出るので、「同意する」を選ぶことです。

これだけで面倒な書類の申請をせず、窓口での費用負担を抑えることができます。

費用負担の上限額は、加入している医療保険や所得によって異なります。

上限額を知りたい場合は、加入する医療保険（健康保険組合、協会けんぽ、共済組合、国民健康保険）に問い合わせするのが確実です。

不妊治療には助成金や民間の医療保険を活用できるケースも

地方自治体によっては、独自の不妊治療の助成金を出していることもあります。

都道府県単位で助成金を出しているところもあれば、市町村単位で助成金を出しているところもあるので、自分が住んでいる自治体のHPを見てみたり、問い合わせたりしてみるといいですね。

また、民間の医療保険のなかには、不妊治療が保障対象になる商品もあります。

現在加入している医療保険や、これから加入しようと考えている医療保険があれば、不妊治療が保障対象になっているかも確認することをおすすめします。

助成金や民間の医療保険も活用して費用負担をより抑えられると、安心して不妊治療を受けられますね。

保険適用外で受けられる不妊治療もある？

不妊治療のなかには、2026年1月現在、保険適用でうけられるものと、自費診療で受けられるものがあります。

安全性・有用性が確認された不妊治療は保険適用になりましたが、先進医療として自費診療で受ける不妊治療もあるのです。

自費診療で受ける不妊治療のなかにも保険診療と併用できるものや、治療内容・方針によっては保険診療を利用せず、自費診療のほうが患者様に合っている場合もあります。

医師や医療スタッフとよく話し合って治療内容や費用について決めることが大切です。

不妊治療の費用のことも、よしひろウィメンズクリニック上野院にご相談ください

不妊治療は、治療の結果が出るかどうかはもちろん、費用が高額になりそうなイメージもあり、治療に踏み切るのに勇気が必要ですよね。

不妊症はデリケートな悩みなぶん、ご家族やご友人に相談するのも難しいのではないでしょうか。

よしひろウィメンズクリニック上野院では、専門スタッフによる治療はもちろん、看護師による相談やワークショップを通じて、より患者さまの心に寄り添ったクリニックを目指しております。

当院は体外受精専門クリニックとはなりますが、この記事を読んでよしひろウィメンズクリニックにご興味をもたれましたら、どうぞお気軽にお問合せ下さい。